BABEL:F-03 給水系統 検討図 v0.1

2m 41s考えました

試験の中心は「給水側を区間ごとに隔離し、現在も流出が続く範囲を絞ること」に置くのがいい。 その結果と過去の排水量・圧力ログを照合して、一時的な異常の原因へ近づく。

05-Y v1.2と、05-T・V・Wの設備状態を照合した。以下は技術検討案で、追加する番号・区間配置・試験条件はまだ正本確定ではない。

特に重要なのは、配管の穴からの漏水と、図面にない分岐への取水は、保圧低下だけでは区別できないことだ。ここが今回の試験と物語をつなぐ。


まず、既存の条件はこう整理できる。

項目現在の確定範囲計画への影響
調査の発端F-03上方からの排水量が一時急増。05-V時点では収束現在の試験だけで過去の原因を否定しない
図面古い給水図面。排水経路は未記載図面だけでは試験区間の閉鎖を保証できない
区間A〜Dの四区間は試案実際に閉じられる弁・分岐に合わせて確定する
圧力都市側図面には枝上流側0.7MPa。外壁側では別途0.7MPaを観測図面値と実測値を区別する。0.7MPaを試験上限とは決めない
旧幹圧0.9/1.1MPaはレイカの記憶試験圧の根拠に使わない
断水数時間の調整は可能。日単位の連続断水は不可準備・試験・復旧を含めて時間配分する
外壁系統減圧・濾過後、大気開放タンクを経て自然流下タンクの前後を一続きの密閉試験区間にしない
人員レイカが計画、ボルドが支援、ナギが運用調整実施時の操作員・監督者・中止判断者を追加指定する

A〜Dは長さを均等に分けるより、「確実に閉じ込められる範囲」で区切る。 各区間には、両端の遮断弁だけでなく、その間から出る使用先・保守枝・連絡管も含まれる。

説明用の配置案として、都市側配管に沿って上流からA→B→C→Dとし、M17旧保守分岐をCに置くと整理しやすい。ただし、M17がCにあること自体は今回の追加案だ。

区間案上流境界下流境界補足
AFW-F03-HV-001FW-F03-HV-002001を05-Vで現認した大きな遮断弁に対応させる
BFW-F03-HV-002FW-F03-HV-003途中の使用分岐も個別隔離する
CFW-F03-HV-003FW-F03-HV-004M17旧保守分岐を含む案
DFW-F03-HV-004FW-F03-HV-005下流の都市側使用先との境界まで

002〜005は「この位置に使える既設弁がある」という追加設定候補になる。現物がなければ、その区間割りは変更する。途中に減圧弁や逆止弁があれば、その前後が同じ圧力でつながるとも限らないので、そこも境界候補になる。

作者側から見た接続関係は、この形だ。

flowchart TD
AB["都市側上流・A〜B区間"] --> C["C区間の配管"]
C --> D["D区間・都市側使用先"]
C --> R["M17旧保守分岐・根元弁"]
R --> F["外壁側の新設弁・減圧・濾過"]
F --> T["大気開放タンク"]
T --> W["外壁倉庫・飲み水・シャワー"]

都市側の計画図には、レイカが把握した部分までを載せる。外壁側への接続は作者用の対応資料で保持する。

弁の名称は、05-Tで使っている仮符号を生かせる。HVは今回「手動の隔離弁」という管理上の呼称にする。自動遮断弁を意味するXVへ置き換える必要はない。

今回の識別案05-T側の既存仮符号同じ設備か・役割
FW-F03-HV-001対応なし05-Vの幹寄りの大きな遮断弁。M17の根元弁とは別物
FW-F03-M17-HV-01M17-HV-01同一設備。旧保守分岐直後の既設根元仕切弁
FW-F03-M17-HV-02M17-HV-02同一設備。外壁側が設けた上流運用弁。都市側旧図にはない
FW-F03-M17-HV-03M17-HV-03同一設備。大元タンク下流の仕切弁。都市側旧図にはない
FW-F03-M17-FCV-01M17-FCV-01同一設備。外壁側の手動調量弁
FW-F03-M17-PCV-01M17-PCV-01同一設備。外壁側の減圧弁

これは正式名を新設するというより、既存のM17-…に所属系統を付けた完全表記だ。会話では「三番」「M17の根元」程度で足りる。

また、05-Vの都市側圧力ログと、外壁側のM17-PG-01は別の測定点として扱う。後者はM17根元弁の下流にあり、根元弁を閉じた後は都市側の生きた圧力を示さない。


本文以外に追加しておきたい制約は、次のものだ。

追加制約試験計画に必要な扱い
図面にない分岐・連絡管区間の両端を閉じても隔離できない場合がある。現物照合と、枝ごとの行先・弁状態確認が必要
古い弁の閉止不良ハンドルが止まっても水密とは限らない。弁を通った漏れ込み・漏れ出しを確認できる手段が必要
高低差同じ密閉区間でも低い場所ほど圧力が高い。計器と配管の高さを記録する
残留空気・温度・管材圧力の変化が漏水だけで決まらない。充水・排気・安定化の成立を先に確認する
支持金具・継手・仮設機材管そのものだけでなく、盲栓・ホース・接続具・支持部が試験条件に耐える必要がある
計器の精度と位置小さな変化を読むなら分解能だけでなく精度も必要。二つの計器が実際に同じ隔離区間を測っているか確認する
使用先の自動的な取水人が蛇口を使わなくても、補給設備などが水を取る可能性がある。対象の有無を確認する
水量と充水時間管径・延長・残水量で準備時間が変わる。小型試験ポンプで大きな空配管を一から満たす計画にはしない
復旧時の異物・空気・水撃再開操作、排気、必要な洗浄、使用先への復旧確認まで断水時間に含める
試験排水によるログ汚染試験で流した水が排水量ログを増やす。放流時刻・場所・概算量を別記録する
立入・搬送・通信F-03の限定運用、離れた弁への移動、無線連絡、計器の運搬に時間と人員を取られる
打切り後の設備状態異常を見つけて終わりではなく、どこまで復旧するか、どの区間を止めたままにするかを決める

高低差は今回の縦方向の都市では特に大きい。静止した水なら、約10m低い場所では約0.10MPa高くなる。上側の計器を0.7MPaにした結果、下側がそれ以上になることはあり得る。低い位置の圧力と、区間内で最も弱い部材の許容条件から試験圧を決める必要がある。実際の配管試験資料でも、高低差・低定格部品・残留空気・温度・管材の影響が計画要素になっている。

ただし、今回は老朽設備の原因調査なので、新設管の受入試験にある圧力倍率や保持時間をそのまま持ち込まない。確認した運用条件と設備状態の範囲で行う診断試験として設計するのが合う。


外壁側との関係では、次の違いを明確にしたい。

M17分岐の状態都市側で見えること言える範囲
根元弁M17-HV-01が水密に閉じている外壁側への流出はC区間の保圧に影響しないC区間と、隔離されたM17下流は別評価
根元弁が開き、タンクへ補給している都市側供給を止めると、試験区間の水が外壁側へ流出し得る圧力低下だけでは管の穴か使用分岐か分からない
根元弁を閉じたが、弁座から漏れるC区間から外壁側へ漏れ出し得る配管漏水と境界弁漏れの切り分けが必要
外壁側のタンク下流弁M17-HV-03だけが閉じている倉庫への送水は止まるが、タンクへの流入経路は残る都市側の保圧用隔離にはならない

大元タンクがあるため、都市側を止めても倉庫の水が即座に止まるとは限らない。 タンクに使える水が残っていれば自然流下は続く。ただし「500L級」は容量区分で、その時点の貯水量ではない。継続できる時間を描くなら、実水位と使用量を別途決める。

また、M17を閉じた途端に保圧が安定しても、分かるのはまず「M17下流への流出が影響していた」までだ。外壁民の利用、漏水、別設備への接続のどれかは、さらに確認が要る。

ここでレイカを有能に描くなら、提出計画には一般条件として、

図面上の休止・封止表示のみを根拠に、分岐を隔離済みと判定しない。

と入れるのが自然だ。外壁系統を知らなくても書けるし、ボルドには意味が重くなる。

閉止弁を試験境界に使う場合、弁座を通る漏れを確認できることは現実の試験資料でも重視されている。「閉めたつもり」で結果を断定させないのが大事だ。


実施手順の骨格は、次の順序がよい。

  1. 断水前にログと現物を確認する。
    圧力・排水ログの時計、記録間隔、異常発生時刻を照合する。区間境界、使用先、計器接続口、排気点、排水先を下見する。
  2. 対象区間と、その区間から出る枝を隔離する。
    弁の操作前後状態と担当者を記録する。予定外の接続や隔離不能があれば、その区間の試験条件を組み直す。
  3. 必要な充水・排気を行い、圧力と温度を安定させる。
    既存の水を生かせる場合は、不要な全量排水を避ける。試験ポンプは主に圧力調整に使う。
  4. 供給源と試験ポンプから隔離して記録する。
    区間内の上下流計器を同時に記録する。保圧中に無記録で補水すると圧力低下を隠すので、補水した場合はその観測を区切る。
  5. 異常が出たら、まず試験条件を再確認する。
    計器・仮設接続部・弁漏れ・残留空気・使用分岐を確認し、その後に疑い範囲を細分化する。
  6. 時間内に復旧し、ログへ操作履歴を残す。
    弁開度の復元、排気、漏れ確認、使用先の復旧確認まで行う。試験による圧力変化・排水増加を元の異常と区別する。

A→B→C→Dの順は05-Yと合う。ただし、四区間すべてを一回の断水枠に押し込む必要はない。準備状況に応じて実施数を決め、復旧に必要な時間を残して打ち切る。

結果の分類も「合格/漏水」だけにしない方がいい。

記録上の分類案意味
今回条件で有意な低下なし今回の圧力・時間・計器感度では異常を検出しなかった
圧力低下を確認原因未確定。再確認・細分化の対象
隔離不成立使用流出や境界からの流出入を除外できない
判定保留排気・安定化・計測などの条件が成立しない
中止設備異常、時間不足、通信断などで継続できない

これなら、全区間で低下が出なかった場合も「漏水事件はなかった」と誤って決着させずに済む。


最終的なレイカ提出版は、試験目的、区間図、弁操作表、計測条件、工程・断水枠、中止・復旧条件、記録様式でまとめられる。作者用には別に、都市側番号と外壁側設備の対応、人物ごとの知識範囲を残す。

その前に、最初の分岐を決めたい。

都市側の古い図面には、M17が「封止済みの旧保守分岐」として残っている想定か。それとも、M17分岐自体が載っていない想定か。

僕の推奨は前者だ。既存の分岐と根元弁を都市側が追える一方、その先の新設配管は知らない。試験準備として当然の「封止状態の確認」が、外壁側の生活へ近づく動作になる。技術上の自然さとボルドの懸念が、同じ工程でつながる。


36s考えました

その設定で進めよう。「封止済みのはずの分岐が使われている」と分かり、試験の前提だった図面の信頼性が崩れる。 ただし、それだけで外壁民の違法取水とは判定できない。この境界は自然だ。

止めづらさの核は、その弁を閉じたとき、誰の何が止まるのか分からないことに置くと強い。根元弁で水を止める操作自体はできるが、その操作を承認する根拠が足りない。

今回決まったことと、その先の発見を分けるとこうなる。

段階都市側が確認できることまだ分からないこと
旧図との照合M17は「封止済み旧保守分岐」と記載現在も封止されているか
現物確認封止位置から配管が延びている現役か、何に使うか、誰が施工したか
周辺を追跡減圧・濾過・タンクなどにつながっている最終使用先、管理者、承認の有無
詳細調査配管を追い、使用先や管理記録を照合するここまで行って初めて管理外取水の判断材料がそろう

最初の「あれ、配管あるじゃん」で付く分類は、**「図面不一致・用途未確認の接続」**でいい。「違法接続」はまだ早い。

濾過装置やタンクがあると、単なる放置管ではなく、何らかの用途に合わせて組まれた設備に見える。ただ、それらの存在は正式設備である証明にもならない。レイカからすると「動いている設備らしいが、台帳と合わない」という厄介さになる。

ここで、試験計画には一つ大きな注意がある。

M17を含むC区間だけ保留して、上流のA・Bを予定どおり試験する、という逃げ方はできない。

前の直列配置案なら、AやBの試験で上流供給を遮断した時点で、M17への補給も止まる。タンクの残水で一時的に使用が続いても、それは断水の影響が遅れて出るだけだ。

したがって、用途不明分岐を発見した場合の扱いは、次の形が筋が通る。

M17への供給を止める操作を含む試験は、停止影響を再確認する。

M17を開けたままの区間は、密閉された保圧試験区間として扱わない。

M17への供給を維持できる範囲で、目視・圧力記録・図面照合を先行する。

別区間だけ試験できるなら、切替条件を確認して順序変更する。 たとえば仮配置のDは候補になるが、他の接続がないことが条件。

これで「上流から順番に」という当初の方針が、現場で一度止まる。レイカの計画が杜撰だったのではなく、必要な事前確認をしたから、予定どおり実施できない理由が見つかることになる。

タンクについても、都市側が簡単に「しばらく止めても大丈夫」と判断できない条件がある。

確認事項止める判断に必要な理由
現在水位・使える貯水量容量が500L級でも、500L残っているとは限らない
使用先と使用量何時間持つか判断できない
流入・流出の管理方法誰かが見ているのか、どの操作で止まるのか分からない
復旧時の対応者供給再開後に漏れ・溢水・空気混入などを確認する相手が必要

このうちレイカが現場で確かめられない項目が残れば、ナギへ「影響範囲を確定できない」と返せる。数時間の断水調整も、もともと把握していた使用先を前提にしているので、未知の接続まで自動的に了承済みにはならない。

ボルドもここでは、正しい技術的助言だけで調査を慎重に進めさせられる。「使われてるなら、止める前に行先を確認しろ」という判断は妥当だ。ただし、確認を徹底するほど倉庫へ近づいてしまう。だから彼にとっても、単純に時間を稼げば解決する状況ではない。

レイカの提出計画には、追加条件としてこういう内容を入れるのがいい。

封止記載と現物が一致しない分岐を認めた場合は、現物状態を記録し、用途・管理者・停止影響を確認する。当該分岐への供給停止を伴う試験は、影響範囲を再評価してから実施する。

この条件をレイカが普通に書き、その確認作業によってM17の接続が見つかる。そこから「漏水箇所を探す仕事」に「図面にない使用先を確認する仕事」が加わる流れにできる。


現場班はレイカ・澪・ボルドの三人で成立させられる。進捗は「一日1区間を基本、順調なら2区間」が妥当だ。 ナギの管制・断水調整と、F-03の運用担当は別途必要になる。

ただし、今の図では管径・長さ・高低差が未定なので、以下は試験計画を組むための工程見積り案だ。実際の所要時間は、配管容量、排気のしやすさ、材質、温度、機材配置などで変わる。plasticpipe.org

三人で行うなら、役割はこう分けるのが自然だ。

人物主担当試験中の配置
レイカ手順の進行、圧力記録、時刻照合、管制連絡上流側の計測・操作拠点。ボルドと同じ場所
ボルドポンプ・仮設接続、上流側の弁操作、機材と漏れの監視上流側
澪下流境界の弁操作、下流圧力の確認、現場状態の報告下流側
ナギ断水調整、開始・中止・復旧の運用判断管制側。現場三人には数えない

レイカの計画・計測能力と、ボルドの設備作業、澪の隔離経験を使える。成人職員による監督と操作権限は、ナギが計画上で指定する。

三人で成立させるには、同時に人を置く必要がある現場を、基本的に上流・下流の二か所に収めたい。

そのため、次の条件を設定するといい。

  • 境界弁・計器・排気点へ、既存の安全な通路から到達できる。
  • 上下流間で無線が通じ、移動にも長時間を要しない。
  • 既設の接続口を使え、大規模な配管加工や支持工事を伴わない。
  • 排気は準備段階で順に行える。保圧中に別の高所へ常駐者を置かなくてよい。
  • 保圧中の巡回で、操作拠点や下流監視を無人にしない。

たとえば「上流のポンプ、下流弁、中間の排気点を同時に監視し、さらに記録係が必要」という構成なら、三人では足りない。人数に合わせて無理をするより、区間を小さくするか、その工程だけ応援を付ける。

一区間の所要時間は、事前準備が済んだ条件で、次のくらいを見込める。

工程暫定所要時間
対象・使用停止の最終確認、境界弁の閉止10〜15分
必要な充水・補水、排気10〜20分
試験圧への調整、安定化確認10〜15分
隔離後の保圧観測20分
圧力調整、弁の復元、給水復旧確認10〜20分
合計60〜90分/区間

この見積りには条件がある。

配管は金属管主体で、満水状態をなるべく維持し、毎回すべてを空にしない想定だ。計器の装着や機材搬送は事前準備へ分ける。ただし、装着のために断水が必要なら、その時間も断水枠へ加算する。

また、保圧20分は、今回の原因調査用に置く暫定の観測枠だ。微小な漏れまで否定する保証時間ではない。安定化できなければ観測を始めず、管材や必要な検出感度によって延長・別手法を検討する。

初めて行う区間では、弁の動作、計器の癖、排気に手間取るので、90〜120分程度を確保した方が物語上も無理がない。

一日の組み方は、作業時間と断水時間を分けたい。

その日の条件完了を見込む区間数主な仕事
初日・初回試験1区間現物照合、機材配置、試験方法の確認を含む
下見・準備済み、異常なし1〜2区間順次試験と復旧
圧力低下・弁漏れ・排気不良あり1区間以下再確認と切り分けに時間を使う
用途不明分岐を発見0〜1区間停止影響の確認。実施可能な別区間があれば試験

たとえば、ナギへ申請する断水枠を暫定3時間とすると、一区間60〜90分に対して、追加確認や復旧遅延の予備を30分残す。

  • 一区間目が60分で終われば、二つ目へ進む余地がある。
  • 一区間目に90分かかり、次も90分必要なら、その枠では二つ目を始めない。
  • 午前に下見・準備、午後に断水試験という一日でも、十分に仕事量がある。

三人が一日働けることと、下流を一日止めてよいことは別なので、四区間を連続して終える計画にはしない。

そして今回のM17発見を入れるなら、初日の進み方はさらに変わる。

旧図との照合で配管接続が見つかり、用途・停止影響を確認できなければ、前に決めた条件が発動する。今の配置では、A・Bの試験もM17への補給を止めるため、Cだけを保留して上流を進めることはできない。

Dについては、他の接続と使用先を確認できれば、M17への供給を維持したまま試験する候補になる。確認できなければ、初日は実試験ゼロでも自然だ。図面の不一致と試験不能の理由を特定したこと自体が調査の成果になる。

計画書の人員・工程欄は、まず次の設定で組むのがいい。

項目採用を勧める案
現場体制レイカ・澪・ボルドの三名。管制・搬送支援は別
実施方法一区間ずつ順次実施。複数区間の同時試験は行わない
一日の目標1区間完了、条件が整えば2区間
初回の時間確保90〜120分/区間
断水枠暫定3時間。復旧遅延等の予備30分を含む
翌区間の開始条件残り時間が、その区間の見積り+予備時間を満たすこと
図面不一致時停止影響を再評価し、対象・順序・実施可否を変更する

レイカの提出時点では「用途不明分岐が出た場合の条件」を書く。実際にその条件へ引っ掛かり、予定した一日1〜2区間が進まなくなる流れにすれば、計画と現場のずれを自然に描ける。


その方向が自然だ。HV-005下流は「一般居住区と共同水場へ給水する系統」とし、区域単位で計画断水を周知する形に変えられる。

05-Nでは、ヒナセたちが都市側の通行人として待機区画へ入り、セナが「地元の子?」と声を掛けている。周辺に生活者がいる設定とは整合する。ただし、その居住区がこの配管から給水されることは、今回追加する設定になる。

周知は「調査期間中の計画断水」として、実施日と時間帯を決める。 「定期的に断水があります」だけだと、住民が水をためる時刻や、食事・洗濯の予定を組めない。

例えば、運用を次のように置ける。

項目設定案
対象HV-005下流の指定居住区・共同水場
実施日数日分の予定日をまとめて掲示。追加日・変更は再周知
時間帯例として13〜16時。この3時間以内に試験と復旧を収める
周知方法居住区入口・共同水場の掲示、区域放送。利用できる住民向け通信も併用
住民への依頼必要な生活用水を開始前に確保し、対象時間の水使用を控える
終了復旧確認後に終了を周知。延期・中止も同じ経路で知らせる

毎日必ず止めるのか、指定日だけ止めるのかは決めておく。今回なら、数日分の試験日と共通の時間帯を先に知らせ、不要になった日の断水は取り消す形が扱いやすい。

個々の住民と時間を交渉する必要はない。一方、運用側の調整窓口は必要になる。

  • 一般住民には区域単位で周知する。
  • 共同水場や、設けるなら食堂・浴場などの管理者とは、まとめて使用停止を調整する。
  • その時間帯に止められない用途があれば、管理者から申告してもらう。

これなら、ナギが全戸を回ることなく、居住区の管理担当を介して断水枠を確保できる。現場の三人も試験に集中できる。

この変更は、M17の問題をむしろ明確にする。

都市側は「既知の居住区には周知済み」という状態で現地へ行く。ところが、封止済みのはずのM17から配管が延びている。

すると問題は、単なる図面の古さに加えて、

この先の使用者は、今回の断水を知らされているのか。そもそも、どこまで水が行っているのか。

となる。

区域への掲示だけでは、未知の接続先まで周知できたとは確認できない。だから、採用した「用途・管理者・停止影響を確認し、供給停止を伴う試験を再評価する」という条項が、そのまま働く。全使用者への個別面談は不要でも、どの区域・用途への供給を止めるのかは把握する必要がある。

また、公開掲示なら、ヒナセやカガリが都市側を通った際に断水予定を知る展開も成立する。その場合に得られるのは日時と対象区域までで、M17の発見や試験の詳細まで知ることにはならない。

配管設定としては、前案の下流用途を居住区へ差し替え、次に居住規模と共同水場の構成を決めればいい。内径約80mm級という前案は、その需要を置いてから再確認する。


1,000人規模で成立する。上方から来る共通の給水管を、居住区ごとに分岐させる構成が合う。 これならF-03周辺に通行人や生活者がいることも、数時間の断水に周知と調整が必要なことも、具体的になる。

「それぞれ」は、まず居住ブロック単位で分け、その先で住戸や共同設備へ配る形を勧める。

段階構成案
上方の都市給水系F-03周辺へ水を送る。供給元そのものの高さ・設備は別途設定
今回のA〜D居住区へ至る共通の給水経路。途中に保守用分岐とM17がある
HV-005下流居住区へ下り、複数の居住ブロックへ分岐
各ブロック内住戸・小区画への給水と、共同水場・洗濯場・浴場への給水に分かれる

例えば、約200人ずつの5ブロック、合計約1,000人という仮配置にできる。番号は試験区間A〜Dと混同しないよう、居住ブロックR01〜R05などにする。

既存の生活設定にも、増改築された宿舎、露出配管、共用洗濯設備、共用浴場がある。給水管から枝が増え、古い主管と後付け配管が入り交じる景観にもつながる。

管径80mm級という前案も、人口だけを理由に撤回する必要はない。

検討用に、この管から供給する生活用水を1人1日80Lと仮置きすると、次の規模になる。これは今回の計算用の仮定で、生活設定としての確定値ではない。

項目概算
1,000人の一日使用量80m³=80,000L
24時間で均した流量約0.93L/秒
混雑時の検討用流量を仮に4L/秒とした場合内径80mmの管内流速は約0.8m/秒

この例なら、80mm級は検討候補に残せる。ただし、朝夕の集中使用、浴場への補給、断水後の一斉使用を含めて確認する必要がある。実際の供給能力は、管径に加えて長さ、内面の荒れ、高低差、使用先で必要な圧力で決まる。GitHub

したがって、今は**「人口約1,000人」「複数ブロックへの分岐」を先に採用し、主管80mm級は仮置きのまま**でいい。各ブロックの枝管まで一律80mmにする必要はない。

また、上から下へ送るなら、居住区内の落差が重要になる。静止した水では10m下がると約0.1MPa圧力が増える。居住区が縦に広がる場合は、高さごとに減圧する構成を検討する。前の模式図の上下位置を、そのまま実際の標高にはしない。

試験計画では、「現場三人が、約1,000人に影響する共通管を順番に調べる」仕事になる。

現場の弁操作・計測を三人で行う想定は維持できる。周知と居住区側の調整は、ナギと区域の管理担当が受け持つ。

この接続なら、A・B・C・Dのどの試験でも、原則としてHV-005下流への供給が止まる。区間を替えても、同じ1,000人が繰り返し影響を受ける。そのため、試験日をまとめて知らせ、毎回同じ時間帯に断水枠を設ける運用が効いてくる。

住民への表示は「F-03配管試験」だけでなく、対象の居住ブロック・共同水場と日時を明示する。復旧時も、各ブロックや共同設備の状態を確認しながら戻す工程を含める。

一方で、M17はHV-005より上流の分岐だから、Dだけを止める場合は、図示した接続なら外壁側への補給を維持できる。A〜Cでは補給停止が及ぶ。この違いは残せる。

公開掲示の展開も、この規模なら自然だ。ヒナセたちは、居住区の入口や共同水場で断水予定を目にする。ただ、掲示には自分たちの倉庫が載っていない。

そこで、

「これ、あたしたちの水も止まるんじゃない?」

という疑問が生まれる。日時は知れたが、自分たちへの影響は分からない。都市側も、掲示の対象外にもう一つの使用先があるとはまだ知らない。同じ断水計画を、双方が違う情報で見ている状態を作れる。


作者用には残した方がいい。レイカ提出版では、詳細寸法を本文へ重複掲載せず、参照図面へまとめる形でよい。

ただし、「レイカにとって既知」と「計画書に必要」は別になる。ナギや実施担当者が、どの図面・どの区間・どの条件に基づく計画かを確認できれば、寸法を全部書き直す必要はない。

情報作者用資料レイカ提出版
配管の実配置・管径・延長・高低差設定値と採択状況を一覧で残す参照図面に記載。本文は図面番号・版と区間を指定
弁の位置・区間境界実接続と対応づけて記載区間図・弁操作表に必要
試験圧の基準点・区間の最高点/最低点設定上の根拠を残す圧力条件の判断に使うため、区間票にも記載
約1,000人の居住区と分岐構成生活・空間設定として記載断水対象区域・影響人口・周知方法として記載
M17の外壁側接続全容と人物の知識差を記載提出時点では旧図の封止表記まで

ここで、前の計画書の扱いも少し直すべきだ。

「作者がまだ寸法を決めていない」ことを、そのまま「レイカも寸法を知らない」にしてしまっていた。 古い図面に寸法が載っている設定なら、提出時点のレイカは図面値を使える。

その場合は、次の三段階で管理する。

  • 作者設定値:作品内の実際の設備を決める値。
  • 旧図の記載値:レイカが計画に使う値。現物と一致する部分、不一致の部分を分ける。
  • 現地確認結果:試験前に位置・接続・変更の有無を照合した結果。

「図面が古い」からといって、管径や全長まで全部不明にする必要はない。主要配管の寸法はおおむね合っているが、廃止分岐の再使用や後付け配管が更新されていない、という状態が今回には合う。

なお、今出した「内径約80mm級」「各区間30〜45m」「相対標高」「200人×5ブロック」は、まだこちらの提案値だ。作者用へ残す際は、約1,000人という想定と、寸法・分割の検討案を分けて記載するのが適切だ。


D区間は、HV-004とHV-005の間を隔離して保圧する。この系統図なら、M17への供給を維持しながら、下流居住区への給水を止める試験になる。

  1. 開始前確認
    断水周知、使用停止、担当者の配置・無線、復旧期限を確認する。弁の元の状態を記録する。
  2. D区間を隔離
    指定順序でHV-004・HV-005を閉める。D区間内に別の使用分岐があれば、そこも隔離する。M17の根元弁は操作しない。
  3. 計器・ポンプを接続
    接続箇所を局所的に隔離・排圧して作業する。圧力計は両端弁のD区間側に置く。管内水はできるだけ残す。
  4. 補水・排気
    必要な分だけ補水し、高所の空気を抜く。充水に上流給水を使った場合は、終了後にHV-004を閉め、隔離状態を確認する。
  5. 圧力調整・安定化
    ポンプで決めた試験圧へ調整する。安定したら、ポンプを停止し、ポンプ接続弁も閉める。
  6. 保圧観測
    現案では20分間、両端の圧力と水温を記録する。途中で補水・排気・弁操作が必要になったら、その観測を終了し、条件を整えて別の試行としてやり直す。
  7. 復旧・記録
    圧力差を管理しながら指定順序で弁を戻す。必要な排気等を行い、漏れと居住区の受水を確認する。仮設接続を安全に撤去・復元し、結果と断水時間を記録する。

圧力が下がった場合は、D区間の漏水、境界弁の漏れ、試験機材の漏れなどを切り分ける段階へ進む。その時点では漏水箇所まで確定しない。


試験圧はまだ決めていない。

  • 0.9/1.1MPa:レイカがうろ覚えで話した、古い幹図面の圧力。
  • 0.7MPa:現在参照している図面の「この枝の上流側」の記載。

どちらも試験圧として採用していない。D区間の試験圧は、通常運用圧・設備の許容圧・高低差を踏まえて、これから設定する段階だ。


38s考えました

今回の漏水調査なら、上流の通常供給圧を利用する方針でいい。 普段の使用条件で圧力が保てるかを見るので、通常圧を超えて加圧する理由は今のところない。

ただし、試験の初期圧はD区間の基準点で確認した通常静圧を基に決める。上流計器の数値をそのまま使わず、高低差と各部の許容圧を確認する必要がある。

D区間では、概ねこうなる。

  1. HV-005を閉止し、下流使用先を切り離す。
  2. HV-004側から必要な補水・排気を行い、供給圧で所定の初期圧に整える。
  3. HV-004を閉止し、供給源からの隔離と安定化を確認する。
  4. 両端を閉じた状態で、圧力の時間変化を記録する。

この方法で初期条件を作れれば、ポンプによる加圧工程は省ける。ポンプは必要時の補助機材として確保する位置づけになる。

例えばDの基準点で通常静圧が0.7MPaと確認でき、設備条件も満たせば、それを初期圧にする案でよい。図面の0.7MPaだけでは、まだ数値は確定しない。


供給時点で0.55MPaなら、まず0.55MPaを初期圧とする漏水調査はできる。 図面の0.7MPaへ無理に合わせる必要はない。ただし、いつ0.55MPaになったかで扱いが変わる。

状況扱い
補水・排気後、区間内の基準点で0.55MPaに安定しているその値を記録し、供給源から隔離して保圧観測する
0.7MPaで隔離した後、0.55MPaまで下がった0.15MPaの低下として調査する。 初期圧を0.55へ読み替えない
供給圧が0.7〜0.55MPaを行き来している供給圧の変動も記録し、初期条件をそろえて比較する。弁からの漏れ込み・漏れ出しにも注意する

0.55MPaで安定しても、分かるのはその圧力条件での結果まで。0.7MPaになった時だけ開く漏れまでは否定できない。

0.7MPaが実際の通常運用範囲だと確認でき、その条件も調べる必要があれば、設備の許容条件を確認したうえで、ポンプで初期圧を整える再試験を計画する。ここでポンプを用意する意味が出てくる。


目立ちやすくはなる。ただし、単純な穴なら増え方はそれほど大きくない。

穴の大きさが変わらず、大気中へ水が漏れる場合、漏水量は概ね圧力差の平方根に比例する。

\[
\sqrt{0.7÷0.55}\approx1.13
\]

つまり、0.55→0.7MPaで漏水量は約13%増える計算になる。毎分1Lの漏れなら、約1.13Lだ。

一方、圧力によって亀裂が開く、継手の隙間が広がる場合は、もっと増える可能性がある。「0.55ではほとんど漏れないが、0.7では漏れる」という挙動も成立する。

今回なら、0.55で一次確認し、実際の通常運用圧が0.7まで上がると確認できれば、その条件でも再確認する方針には意味がある。ただし、老朽部を傷める可能性もあるので、0.7が設備の許容範囲内であることは先に確認する。

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