制圧フレーム／F-03空間寸法・運用制約設定資料_v1.6
『バベル：リビルド』
制圧フレーム／F-03空間寸法・運用制約設定資料 v1.6
作成日：2026-09-02
最終更新日：2026-09-22
管理状態：正本
適用範囲：第1話以降の制圧フレーム運用、第5話05-J以降のF-03復旧線、今後の技術検討・美術設計・画像生成
0. 文書目的
本資料は、『バベル：リビルド』における以下の寸法・空間条件・運用制約を正本化するための資料である。
- S-07《アンカー》の概略寸法
- K-03《ドリルクロー》の概略寸法
- F-03公式非常乗降場の空間規模
- F-03併設補助機械室／中継保守デッキの空間規模
- F-03保守縦坑の有効寸法
- 制圧フレームが通過・展開・作業できる場所の境界
- 狭小なF-03保守縦坑で採用できる工法／採用できない工法
- 05-J以降の支持側補正におけるS-07／K-03の役割分担
- F-03支持フレームの材質・主要断面と、仮設強梁締結に用いる通しボルト孔の基本寸法
- 05-Pで実施したφ33mm最終孔、M30高力ボルト四本の本締め、S-07保持・部分除荷・再保持と測定基準
- 05-Qで確定した補助保守かごの暫定寸法、最大搭乗者数、定格積載、段階確認、残置仮設下の限定運用、S-07・K-03帰投条件
- 05-R以後の引継ぎ・受入確認を経た一般利用者を含む監視付き暫定運用と、通常運用への正式再開の境界
本資料の目的は、制圧フレームやF-03を詳細設計図レベルまで固定することではない。
最重要原則は次の通り。
寸法を「設定上の拘束」ではなく「工法選定の境界条件」として使う。
必要な場面ごとに機体や空間の大きさを都合よく変えるのではなく、先に設定されたサイズの中で成立する方法を選ぶ。
これにより、
- 巨大機械だからできること
- 巨大機械だからできないこと
- 人間の作業でしかできないこと
- ワイヤー、偏向シーブ、仮設強梁などを介さなければ届かないこと
を明確に分離する。
1. 設定思想
1-1. 制圧フレームは万能ロボットではない
S-07《アンカー》、K-03《ドリルクロー》は、人型兵器ではなく、都市保守・災害対応・構造制御に使われる巨大重機である。
そのため、機体そのものが入れない場所は存在する。
特にバベル内部では、
- 現行幹線昇降路
- 作戦用搬送路
- 大型保守デッキ
のように機体が入れる空間と、
- 保守縦坑
- 狭小中継空間
- レール背面
- ブラケット周辺
- ケーブル経路
のように人間と小型工具しか入れない空間を分ける。
この制約は演出上の欠点ではない。
巨大機械は「人間が作業できる条件を作る」ために使われ、人間が細部を直す。
という本作の工学思想を成立させるための前提である。
1-2. 固定するのは「工法に効く寸法」
本資料では以下を優先して固定する。
- 移動時に通れる最大幅
- 作業時に必要な幅
- アウトリガー展開時に必要な幅
- アーム・工具の有効リーチ
- 保守縦坑の有効幅
- 作業デッキで機体を据えられるか
- 機体が坑内へ進入できるか
一方、次のような項目は現時点では詳細固定しない。
- 車体各パネルの厚さ
- ボルトピッチ
- 脚部関節の詳細寸法
- 油圧配管径
- コックピット内部寸法
- 正確な機体重量
- 各部材の詳細な材質規格（ただしF-03支持フレームの材質系統は本資料で固定する）
- F-03の躯体壁厚
これらは必要になった時点で追加正本化する。
2. S-07《アンカー》概略寸法
2-1. 基本用途
S-07《アンカー》は、荷重拘束・張力調整・荷重移送・構造保持・崩壊方向制御を主目的とする大型制圧フレームである。
第3話ではB-19地区制御落下作戦において、
- 拘束杭
- 極太拘束ワイヤー
- 油圧テンショナー
- 荷重移送
- 張力維持
- 落下方向誘導
- アウトリガー固定
を担った。
第5話以降では、同じ機能を「壊すため」ではなく、
支持構造を一時的に正しい位置へ戻し、人間が恒久補修できる状態を作る
ために転用できる。
2-2. 概略寸法
| 項目 | 正本値 |
|---|---|
| 全高 | 約5.5m |
| 移動時最大幅 | 約2.8m |
| 移動時奥行 | 約3.5m前後 |
| 通常作業時必要幅 | 約4m級 |
| アウトリガー展開幅 | 約5～6m |
| 作業時ワイヤー・テンショナー展開 | 周辺空間に応じて可変 |
数値は工法選定のための概略値であり、製造図面レベルの厳密寸法ではない。
2-3. 移動時包絡
S-07は移動時に、
- アウトリガー
- 補助アーム
- ワイヤー端末
- 一部作業装置
を収納状態にする。
この状態での最大幅を約2.8mとする。
したがって、
- 有効幅3m級の搬送路：通過可能
- 有効幅2.8m未満：原則として通過不可
- 有効幅2.2m級：進入不可
と判断する。
2-4. 作業時寸法
S-07は作業時、移動時より広い空間を必要とする。
特にアウトリガーを展開し、構造へ大きな張力を与える場合、
約5～6m級の有効幅
を必要とする。
これは常に左右対称に完全展開することを意味しない。
現場条件により、
- 一部展開
- 壁面反力
- 床面固定
- 仮設反力架台
- アンカーボルト固定
- 偏向シーブ経由
などを組み合わせる。
ただし、
保守縦坑のような2m級空間へS-07本体を押し込んで直接作業する
ことはしない。
3. K-03《ドリルクロー》概略寸法
3-1. 基本用途
K-03《ドリルクロー》は、
- 支柱固定
- 穿孔
- 障害物除去
- 仮設梁切断
- 爆薬孔施工
- 大型部材の粗加工
を担う制圧フレームである。
既存正本では、B-19地区制御落下作戦において、
- 支柱外径：約2m
- 支柱板厚：約50mm
- ドリル径：約30cm級
の大型支柱へ穿孔可能な機体として扱われている。
3-2. 概略寸法
| 項目 | 正本値 |
|---|---|
| 全高 | 約5.2m |
| 移動時最大幅 | 約2.7m |
| 移動時奥行 | 約3.5m前後 |
| 主ドリル径 | 約0.30m級 |
| 作業アーム／工具最大リーチ | 約4～5m級 |
3-3. 狭所での運用原則
K-03もS-07と同様、2m級保守縦坑へ機体本体は進入できない。
狭所では、
- デッキ側からアームだけ届かせる
- 隣接保守通路から外側へ回り込む
- 大型部材の除去・粗加工だけをK-03が行う
- 本穿孔・仕上げ孔は人間用油圧工具で施工する
といった方法を採る。
3-4. 目的径に対応する下孔工具
K-03は、約0.30m級の主ドリルとは別に、作業目的に応じた下孔径へ対応する交換式の穿孔工具を使用できる。
F-03では、仮設強梁を支持フレームへ固定するM30通しボルト4本の締結孔を施工する。最終通し孔はφ33mm、K-03による前加工下孔はφ24mmを正本値とする。主ドリル径約0.30mを今回の下孔径へ流用しない。
K-03は施工面準備とφ24mm下孔の施工を担う。K-03退出後、人間は共通の位置基準に基づき、位置、孔軸、工具径、下孔状態、仕上げ代を確認し、人間用磁気ドリル／油圧穿孔機等でφ33mmの最終孔へ仕上げる。
φ24mmからφ33mmへの差は、直径差9mm、半径方向で4.5mmの仕上げ代となる。ただし、この仕上げ代は大きく外れた孔位置を救済するための許容値ではない。下孔の位置・孔軸が施工許容範囲を外れた場合は、そのまま拡径せず中止・再評価する。05-Oの入口中心偏差上限は1.5mmとし、測定定義と受入条件は第9-3章を適用する。その他の詳細公差値は制作資料上未記載だが、作中では施工前に承認済みとする。
対象は、仮設強梁を支持フレームへ固定するために承認された4箇所の締結孔であり、ガイドレール本体へ孔を開けない。具体的な工具型式、回転数、送り量、工具有効長、支持フレーム側と当て板等の詳細部材構成は制作資料上未記載。05-Oの測定定義と、工具到達・保持を含む施工前確認済みの機能条件は第9-3章で固定する。
4. F-03空間区分
F-03は一つの均一な空間ではない。
今後の技術検討では、最低限次の3領域を区別する。
4-1. F-03公式非常乗降場
性質
非常時の人員・資材・担架搬送を行う公式設備。
制圧フレームや大型保守資材の通過も想定される。
概略規模
| 項目 | 正本値 |
|---|---|
| 有効幅 | 約8～10m級 |
| 有効奥行 | 約6～8m級 |
運用
- S-07通過可能
- K-03通過可能
- 機体の一時待機可能
- 大型資材搬入可能
- 人員・担架・工具搬送可能
ただし、常設格納庫ではない。
4-2. F-03併設補助機械室／中継保守デッキ
性質
F-03補助設備、保守機器、作業員が使用する中間作業空間。
05-E以降のF-03復旧線では、
- 点検
- 測定
- 仮設機器配置
- ワイヤー取り回し
- 偏向シーブ設置
- S-07による張力制御
の主作業拠点となる。
概略規模
| 項目 | 正本値 |
|---|---|
| 有効幅 | 約5～6m級 |
| 有効奥行 | 約4～6m級を目安 |
運用
- S-07一機なら局所的に作業配置可能
- K-03も条件付きで配置可能
- 二機同時展開は困難または不可
- S-07アウトリガー全開は現場工夫が必要
- 仮設反力、床固定、壁固定、偏向シーブなどを併用する
この空間が、05-J以降の支持側補正でS-07本体を据える第一候補となる。
4-3. F-03保守縦坑
性質
ガイドレール、レールブラケット、ケーブル、足掛け、保守設備が通る狭小な鉛直作業空間。
人間の点検・調整を前提とする。
制圧フレーム本体の通行は想定しない。
概略寸法
| 項目 | 正本値 |
|---|---|
| 有効幅 | 約2.0～2.4m |
| 基準値 | 約2.2m級 |
| 有効奥行 | 約1.8～2.2m級 |
※「幅」「奥行」は現場躯体の正確な建築寸法ではなく、保守作業上使える有効空間の概略値。
運用
- 人間：進入可能
- 小型油圧工具：使用可能
- 手持ち測定器：使用可能
- 仮設強梁：局部設置可能
- ワイヤー：導入可能
- 偏向シーブ：坑口または隣接部へ設置可能
- S-07本体：進入不可
- K-03本体：進入不可
補助保守かごは、人間・小型工具用の走行設備として本縦坑内を通る。かごの暫定内寸は幅約1.45m、奥行約1.30m、内法高さ約2.05〜2.10m、構体外形は幅約1.60m、奥行約1.45mとする。構体外形は局部突出を含む厳密な走行包絡ではなく、ガイド、配線、支持金物、施工誤差および動的クリアランスは残余空間内で別途管理する。かごを2m×2mとは設定しない。
縦坑の最小有効寸法を幅2.00m、奥行1.80mとして照合すると、概略外形との差は幅方向合計約0.40m、奥行方向合計約0.35mである。この差を左右・前後へ均等配分した確定クリアランスとは扱わない。
5. 空間関係
今後の正本イメージは次の通り。
F-03公式非常乗降場
有効幅 約8～10m
│
│ 大型機体・人員・資材が通過
▼
併設補助機械室／中継保守デッキ
有効幅 約5～6m
│
│ S-07一機を配置可能
│ 偏向シーブ・仮設反力を設置
▼
狭い保守縦坑
有効幅 約2.2m
│
│ 人間・ワイヤー・小型工具のみ
│
├─ 歪んだ支持フレーム
├─ 仮設強梁
├─ レールブラケット
└─ ガイドレール6. 05-J以降の支持側補正への適用
6-1. 前提
05-Jでは、
- 第一候補継目
- 下側レールブラケット
- 調整シム
- 長穴ボルト座金
- 新しい擦過痕
- 荷重時の当たり変化
が問題となっている。
次工程では、
レールそのものを削る前に、支持側を一時的に正しい位置へ戻し、異常が消えるか確認する
方針を採る。
6-2. 正本工法思想
制圧フレームで建物全体を「矯正して完了」とはしない。
正本となる考え方は次の通り。
S-07が支持構造を一時的に正しい位置まで引き戻し、その状態を保持する。
その間に人間がブラケット、シム、座金、ボルト等を恒久補修する。
制圧フレームは、
修理そのものではなく、修理可能な荷重状態を作る。
7. 狭小保守縦坑でのS-07実施配置
7-1. S-07本体
S-07本体は保守縦坑へ進入させない。
中継保守デッキへ設置する。
必要に応じて、
- 床面アンカーボルト
- アウトリガー
- 仮設反力架台
- 健全部への拘束
- 壁面反力
を使用する。
05-PではS-07を中継保守デッキ上へ据え付け、アウトリガーと仮設反力架台を介して、加力反力を承認済み健全部の主要部材へ流した。S-07から仮設強梁へ至る加力側と、アウトリガーから健全部へ至る反力側を分けて管理する。
7-2. ワイヤー経路
S-07から直接直線で対象へワイヤーを通せない場合、
- 方向転換シーブ
- 偏向シーブ
- ガイドローラー
を設置する。
つまり、
機械本体は広い場所、極太ワイヤーだけ狭い保守縦坑へ入れる。
05-Pでは、上下二本の高張力ワイヤーをそれぞれ上下二系統の偏向シーブへ通し、仮設強梁の上段・下段ラグへ一対一で接続した。端末は接続ピンと二重の抜け止めで固定し、上下二系統を別々に監視した。
8. 仮設強梁
8-1. 取付対象
仮設強梁はガイドレールへ取り付けない。
対象は、
歪んだ支持フレーム
である。
ガイドレール本体へ直接大きな引張荷重を掛けない。
8-2. 設置位置
推奨正本は、
支持フレームの外側／背面側へ仮設強梁を設置する。
これにより、内側のガイドレール側を作業空間として残せる。
8-3. 固定方法
仮設強梁は、
- M30高力通しボルト4本
- 当て板
- 必要に応じた抱き合わせ金具・局部補強板
- 前後からのサンドイッチ固定
を基本として支持フレームへ固定する。05-Pでは規定の潤滑状態、エアインパクトレンチによる一次締め、校正済み締付工具による対角線順・二段階本締め、締付記録確認まで実施した。
M30用の最終通し孔はφ33mmとし、K-03がφ24mm下孔までを前加工する。
一点だけへ局所荷重を集中させず、強梁・支持フレーム・当て板を一体の荷重伝達部として扱う。
8-4. 支持フレームの材質・断面
F-03の既設支持フレームは、塗装防錆された低炭素鋼系の一般構造用鋼材とする。現実材でいえばSS400級に近い性質を想定するが、実在規格名そのものを作中必須設定とはしない。
材質上の重要な性質は、
- 溶接・切削・穿孔が可能
- 腐食するため塗装防錆を必要とする
- 脆性的に割れるより先に一定の塑性変形を許容する
- 降伏を越えて歪んだ箇所は、荷重を除いても完全には元へ戻らず残留変形が残る
ことである。
支持フレームを板厚150mmの無垢鋼板とはしない。正本となる寸法イメージは、
| 項目 | 正本値 |
|---|---|
| 主要断面せい | 約150mm級 |
| 主要構成鋼板厚 | 約20～25mm級 |
| 構造 | 溶接組立鋼構造。箱形・溝形等の具体形状は未確定 |
とする。
M30締結部には、必要に応じて局部補強板・当て板を追加し、孔縁や単一板だけへ荷重を集中させない。補強板・当て板の正確な厚さと寸法は、実荷重と孔配置を決める段階で確定する。
8-5. 通しボルト
仮設強梁の基本締結は、M30高力通しボルト4本とする。
- 本数：4本
- 呼び径：M30
- 最終通し孔：φ33mm
- K-03前加工下孔：φ24mm
4本は矩形配置とし、05-Oで矩形全体を上方16mmへ移設する。具体配置・孔ピッチ・縁端距離の図面数値は制作資料上未記載だが、今回の穿孔前にはφ33mm最終孔と当て板等の締結余地まで承認済み（第9-3章）。05-PではM30高力ボルト四本の施工手順と機能上の締結成立を確定した。正確な材質、強度区分、数値締付条件および設計計算書は制作資料上未記録であり、未実施・未承認へ戻さない。
9. K-03の役割
9-1. 基本
K-03は保守縦坑内部へ入らない。
外側アクセスが取れる場合、
- 旧補強材除去
- 干渉部除去
- 施工面の粗加工
- 目的に適合する交換式工具による締結孔の下孔
- 仮設強梁取付準備
を行う。
9-2. 穿孔の扱い
K-03が大型ドリルで最終締結孔をすべて完成させる必要はない。
F-03で採用する工程は、
- ボルドの図面・現物照合を踏まえて施工位置を選定し、ナギ側の責任系統で加工可否を確認する
- 共通の位置基準を定め、下孔の狙い位置、孔軸、工具径、必要な保持を施工前に確認する
- 人間の立入を分離し、K-03が施工面を準備してφ24mm下孔を4箇所前加工する
- 工具を回転維持で抜取り、回転停止・腕全体退避後に人員が実孔検測を行う。下孔合格・人員退避・動線開放を確認してK-03が退出する
- 作業員が位置、孔軸、下孔状態を測り直し、残された仕上げ代の範囲で人間用磁気ドリル／油圧穿孔機によりφ33mm最終孔へ仕上げる
- 締結と荷重伝達の成立を確認し、M30通しボルト4本と当て板等で仮設強梁を固定する
とする。
K-03は、
人間が正確な施工を行える状態を作る大型施工機
として扱う。
下孔径は最終孔径より小さく、必要な仕上げ代を残す。許容範囲を外れた下孔はそのまま拡大・締結せず、作業を中止して再評価する。大きく外れた孔を人間が任意の位置へ移す、または細い孔へ縮める工程にはしない。
交換式工具への対応は、全姿勢・全箇所の施工精度や到達性を保証しない。K-03の最大リーチ約4～5mだけで支持フレーム背面へ届くとは扱わず、接近経路、工具の向き、ストローク、保持、干渉を実施前に確認する。外側アクセス、足場、開口の存在も未確認のまま新設済みにしない。
9-3. 05-Oで確定した施工・受入条件
05-O施工・受入条件の正本化（O-02・O-03）
以下は05-Oの今回施工に適用する作者確定設定である。作中では穿孔前にレイカが技術確認し、ナギが受入基準と施工可否を承認済み。制作者側で詳細数値・図面の記載が未了であることを、現場が未計画のまま穿孔したことへ読み替えない。実機の性能試験・荷重計算を本資料で実施済みとする意味ではない。
| 管理対象 | 今回の確定条件 | 未詳として残す境界 |
|---|---|---|
| 加工・締結 | 低炭素鋼系の一般構造用鋼材。今回の加工板厚22mm、φ24mm下孔4孔。人間がφ33mm最終孔へ仕上げ、M30通しボルト4本と当て板等で締結 | 主要構成板厚20～25mm級、断面せい約150mm級は従来どおり。今回22mmを全構成板へ一般化しない。最終仕上げ・締結は05-O終了時未実施 |
| 施工中の1.5mm | 固定された共通基準に対し、施工面入口平面で評価する工具中心の位置偏差の大きさの上限。目標孔心からの平面内距離として扱う。表示は「入口中心偏差：上限1.5mm」、台詞の「芯ズレ一・五」は同じ量を指す現場語 | 軸傾斜、回転振れ、ブッシュすきま、出口位置偏差の許容と混ぜない。1.5mmを各方向の±値や全誤差の合計値へ読み替えない |
| 中止判断 | 入口中心偏差が1.5mmを越えたら中止。上限へ近づく傾向や異常時には、超過前に送りを止める。測定・基準の喪失時も続行しない | 本文で閾値超過が実際に起きたとはしない。緑枠は入口中心偏差の監視であり、全品質合格の表示ではない |
| 四孔位置 | レーザー水平・垂直線の共通基準を固定・保持し、四孔矩形全体を上方16mmへ移設。レイカの再測定後、ナギが承認 | 位置・ピッチの図面数値は未記載だが、今回の施工前に承認済み。四孔の中心間距離だけで矩形全体の絶対位置確認を代用しない |
| 移設後の成立 | φ33mm最終孔の加工範囲、孔縁、強梁・当て板・締結作業の余地、背面干渉を確認済み。旧補強材を避けた四孔位置を採用する | φ24mmだけ通ればよいとはしない。旧補強材を撤去・切断した出来事は追加しない。孔位置とS-07の引張線は別に管理 |
| 工具到達・保持 | 今回の据付位置から施工面への接近、工具方向、ブッシュ通過・板厚・貫通・抜取りに必要なストロークと背面余地を確認済み。四孔ガイドを固定し、反力シューを周辺健全部、グラップルを承認済み反力点へ接続 | 最大リーチ約4～5mだけで到達を保証しない。工具有効長、各部剛性・容量、固定具の型式は未記載。新しい開口や万能安定化装置を追加しない |
| 通常完了手順 | 各孔で送りを止め、回転を保って工具を孔外へ抜き、回転を停止する。第四孔も同じ。第四孔では回転音減衰後の既存発話を経て、腕全体を人が入れる位置へ退避 | 工具抜取りと腕全体の退避を分ける。回転停止を機体の全油圧・全主駆動停止としない。異常時停止手順と混同しない |
| 実孔検測 | アーム退避・回転停止・再進入許可後、案内ブッシュを必要な範囲で外して実孔へ測定器を届かせる。共通基準を保持して、内径計・テンプレート・基準ピンで孔径、四孔全体の絶対位置、ピッチ、入口・出口位置と孔軸、孔状態を確認 | ブッシュ内径を実孔径の代用にしない。基準ピンを挿せたことだけで孔軸合格としない。承認済み基準との照合方法を使用し、検測完了前に共通基準を失わない |
| 下孔受入 | 各孔が承認済みの孔径・位置・ピッチ・軸・孔状態の範囲内であり、φ33mmへ仕上げるための余地が残ることを確認。移設後の締結余地と合わせ、四孔を下孔として合格と記録 | 入口中心偏差だけでは合格にならない。具体の全公差値・実測値を捏造しない。原則の仕上げ代4.5mmを大きな誤穿孔の救済量へ転用しない |
| 記録と引継ぎ | 孔番号、共通基準、上方16mm移設後位置、使用工具、検測項目と判定根拠を対応づける。作業員の測定結果、ボルドの所見、ナギの工程判断を分離して記録。検測後に治具を回収し、K-03退出後、人間が再測定して最終孔仕上げへ進む | 合格という出来事と受入条件は確定。未提示の数値入り検測票、実機検証、S-07加力や構造耐力検証まで完了扱いにしない |
位置変更と四孔下孔の受入結果は、05-O統合管理シートv1.1と寸法・運用制約設定資料v1.4を対応させて引き継ぐ。後続で詳細図・公差・工具仕様を使う前に、この条件に合う具体値を記載し、既に承認された今回施工と矛盾する数値を後付けしない。
9-4. 05-Pで確定した最終仕上げ・締結条件
05-Pでは、05-O終了時のφ24mm下孔四孔を引き継ぎ、次の工程を実施した。
| 管理対象 | 05-Pで確定した実施・結果 | 制作資料上未記録の境界 |
|---|---|---|
| 最終孔仕上げ | 三孔仕上げ済み状態から最後の一孔を人間用磁気ドリルでφ33mmへ拡径。四孔すべてを最終孔として検測し、バリ取りを完了 | 工具型式、回転数、送り、冷却量、各公差の数値 |
| 磁気ドリル施工成立 | 施工面への吸着・保持、工具到達性、孔軸、背面余裕、下孔からの仕上げ代を実施前に確認 | 固定治具の型式、吸着力、必要保持力の数値、施工図 |
| 最終孔受入 | 四孔テンプレートで四孔心の同時一致を確認し、背面側の位置・ピッチ、孔状態、締結余地を受入 | 各孔の全実測値、孔ピッチ・縁端距離の図面数値 |
| 強梁位置合わせ | 外側背面へ仮設強梁を据え、実物と四孔テンプレートで3mm単位の調整を確認 | 強梁の正確な質量、吊点座標、チェーンブロック定格・安全率の数値。3mmをチェーン一駒の固定寸法とはしない |
| 最終締結 | M30高力ボルト四本を規定潤滑状態で通し、一次締め後、校正済み締付工具で対角線順・二段階本締め。締付記録を規定内として強梁完全締結 | ボルトの正確な材質・強度区分、締付トルク・軸力の数値、設計計算書 |
| 荷重経路受入 | S-07、アウトリガー、仮設反力架台、承認済み健全部、上下二系統の偏向シーブ、上下二本のワイヤー、強梁上下ラグ、支持フレームを実施前に確認 | 実張力、反力、シーブ径、ワイヤー径、各部容量と安全率の数値 |
これらの機能条件は、ナギの段階判断を通じて実施前に世界内確認済みである。数値入り実機図面・荷重計算書を本資料で検証済みとする意味ではない。
10. 引張線の決定
重要：
孔位置そのものが引張方向を決めるわけではない。
引張方向を決めるのは、
- S-07側反力点
- 偏向シーブ位置
- 仮設強梁上のラグ位置
- 上段／下段ワイヤー位置
- 張力配分
である。
孔位置は、
仮設強梁を支持フレームへ安全に固定し、荷重を伝達するため
に決める。
05-Pでは、中継保守デッキ上のS-07から上下二系統の偏向シーブを経て、仮設強梁の上下ラグへ二本のワイヤーを導く配置を実施した。支持フレームを健全部基準の指定位置・指定方向へ引き戻し、上下二系統を別々に監視した。孔位置と引張線は引き続き別管理とする。
11. 推奨ワイヤー構成
11-1. 側面反力が取れる場合
- 仮設強梁の上段ラグ
- 仮設強梁の下段ラグ
へ2本以上の極太ワイヤーを接続。
上下張力を調整し、支持フレームの回転を抑える。
11-2. 側面反力が取れない場合
上部健全部・下部健全部を反力点として使用する。
必要に応じて、
- 上部2本
- 下部2本
の計4本程度で多点拘束する。
ただし、
ワイヤー本数を増やすこと自体が目的ではない。
上下張力差による回転・ねじれを抑え、合成力を戻したい方向へ作るための多点拘束とする。
11-3. 05-Pで実施した構成
05-Pでは、仮設強梁の上段ラグ・下段ラグへ、それぞれ一対一で上下二本の高張力ワイヤーを接続した。上下張力は平均値へまとめず別系統として監視し、一方の偏差を他方で隠さない。端末の接続ピンと二重抜け止め、偏向シーブ通過、反力架台固定を加力前に確認した。
12. 人間の恒久補修
S-07が支持構造を一時的に戻した状態で、保守デッキおよびガイドレール側作業空間から作業員が以下を行う。
- ブラケット緩解
- シム抜去
- シム厚測定
- 新規シム選定
- 長穴ボルト点検
- 座金交換
- ボルト交換
- ブラケット補強
- 締付トルク管理
- レール直線性測定
- 継目段差測定
恒久補修完了後、
- S-07張力を段階的に抜く
- 支持フレームの戻りを測定
- レール継目を再測定
- 無人低速試験
- 偏荷重試験
- 異常打音・加速度・周波数応答を再確認
する。
12-1. 05-Pの保持・部分除荷・再保持と測定基準
保持系の状態遷移
| 状態 | 荷重・保持 | 人員条件 | 測定・結果 |
|---|---|---|---|
| 微加圧 | 荷重をS-07テンショナーへ受け渡し、上下二系統を個別監視 | 張力線・シーブ周辺・強梁直下・縦坑施工域0人 | 健全部基準の指定点・指定方向を監視 |
| 基準位置保持 | 自動保持後、張力安定、ドラム機械ロック、二次保持を確認 | 張力線外の指定位置だけ限定進入可 | 継目段差と記録撮影 |
| 無人低速試験 | S-07が基準位置を保持 | 運転範囲0人。75kg位置変更ごとに停止・再隔離 | 05-Iの右75kg再現位置・左75kg反証位置、低速で二重打音なし |
| 部分除荷 | 退避後、荷重をテンショナーへ受け渡し、ロック・二次保持を部分除荷管理へ切替 | 危険域0人 | 保持圧の各系統基準を10割とし、9割・8割へ段階低下 |
| 戻り位置保持 | 0.4mmで減圧停止。張力安定、機械ロック、二次保持を再確認 | 張力線外の指定位置だけ限定進入可 | 同一点・同方向の0.4mm戻り、戻り側段差を再測定・撮影 |
| 再加圧・終了時保持 | 退避後、荷重をテンショナーへ受け渡し、再加圧管理へ切替。基準位置で再保持 | 危険域0人。一般運用不可 | 基準位置復帰。恒久補修・最終除荷は未実施 |
測定定義
- 保持圧10割： 基準位置で部分除荷を始める直前に安定していた圧力を、上段系・下段系それぞれの基準とする。9割・8割は運用上の目標であり、最大定格、実荷重比、安全率ではない。
- 上下二系統： 各系統を別々に追跡し、平均値で片側の偏差を隠さない。新しい表示装置を追加したとは扱わない。
- 0.4mm戻り： 健全部基準に対し、同じ指定点・同じ指定方向で測った支持フレームの戻り。レール継目の段差・端面開きや任意の三次元変位ではなく、完全な発生源特定も意味しない。
- 0.1mm刻み： 変位表示の分解能。±0.1mmの測定精度保証ではない。
- 0.20／0.25mm： 段差側で直定規とガイドレール走行面の間に隙間ゲージを差し、0.20mmは入り0.25mmは入らない。レール端面間の開きではない。
- 戻り側段差： 再測定・撮影したが、本文では数値を発話していない。0.4mmを保持時段差へ単純加算して0.6mm等を新規確定しない。
- 75kg比較： 05-Iの右75kg再現位置と左75kg反証位置に対応する低速・無人試験。保持中に二重打音がないことまでで、全速度、全荷重、有人・旅客運転、FFTを含む全面合格ではない。
12-2. 05-Qの最終除荷・補助保守かご確認・限定運用
補助保守かごの暫定仕様
| 項目 | 確定内容 |
|---|---|
| かご内法幅 | 約1.45m |
| かご内法奥行 | 約1.30m |
| 有効床面積 | 約1.89㎡ |
| かご内法高さ | 約2.05〜2.10m |
| かご構体外形 | 幅約1.60m×奥行約1.45m。局部突出を含む厳密な最大走行包絡ではない |
| 扉有効幅 | 約0.80m |
| 最大搭乗者数 | 10名。操作者を含め、かご内の全員を数える |
| 定格積載 | 800kg |
| 重量算入 | 乗員、保護具、携行品、工具、錘その他、かごに載る物の総計 |
| 05-Q速度 | 低速。具体速度値は未確定 |
| 05-Q走行区間 | 承認した区間に限定 |
| 停止位置 | 各段階前に指定・確認 |
| 一般利用 | 05-Q場面終了時は未再開。後続で復旧班からの引継ぎと運用担当の受入確認を経れば、承認条件内の監視付き暫定運用に一般利用者を含められる。通常運用への正式再開は別判定 |
最大搭乗者数10名と定格積載800kgは独立上限である。10名以下でも総荷重800kgを超える場合は乗車不可、800kg以下でも11名以上は乗車不可とする。通常の限定運用は6〜8名程度を基本とし、9〜10名乗車時は大型工具・長尺物を同時に持ち込まない。
乗車前に、乗員と携行品の総荷重、前後左右への著しい偏りがないこと、扉付近へ集中していないこと、体格の大きい乗員を含めた配置、小物が扉・操作部・非常装置・ガイド側へ干渉しないことを確認する。具体的な標準体重や重心許容値は新規設定しない。
05-Qの状態遷移
- 05-P再保持
- 補修保持
- 退避・受渡し
- 最終除荷
- 恒久側での保持確認
- 走行前静的受入
- 無人低速確認
- 再測定
- 1名確認
- 2名確認
- 5名確認
- 9名確認
- 低速限定運用へ移行
- 復旧班から運用担当への引継ぎ
- 運用担当の受入確認・担当配置
- 一般利用者を含む監視付き暫定運用
- 運用経過・再点検
- 必要な仮設撤去または再配置
- 撤去・再配置後の再確認
- 再開範囲と解除条件を定めた通常運用への正式再開判定
通常時に二次保持や残置仮設が測定対象の戻りを隠していないことを確認する。非常時の待機機能と混同しない。「圧ゼロ」は保持圧10割からの最終除荷結果を示す局所状態、「張力ゼロ」は対象ワイヤの残張力ゼロを示す局所状態であり、全残圧消失・全電源停止・全系統無エネルギー化を意味しない。
段階確認
| 段階 | 乗員 | 主目的 | 実績記録 |
|---|---|---|---|
| 1 | 0名 | 無人低速走行、停止、異音、干渉の確認 | 日時、区間、停止位置、異常有無、確認者を記録 |
| 2 | 1名 | 最初の限定有人確認 | 乗員、総荷重、配置、区間、停止位置、異常有無、確認者を記録 |
| 3 | 2名 | 荷重増加時の走行・停止確認 | 同上 |
| 4 | 5名 | 人員配置と偏りの確認 | 同上 |
| 5 | 9名 | 定員近傍での低速確認 | 同上 |
05-Qの出来事として全5段階の実施と異常なしは確定する。日時、各段階の実測総荷重、配置、走行区間、停止位置、確認者の個票値は未提示のため捏造せず、実施記録欄へ別途記入する。
各段階の間に停止・再隔離・目視確認を挟む。異音、停止位置異常、変位表示の変化、残置仮設の動き、配線の擦れ・引掛かり・走行域への侵入があれば次段階へ進まない。
最終9名は、ナギ、レイカ、セナ、カイ、澪、ボルド、保守作業員3名とする。澪はかご外から乗車状況を撮影後、当該工程の体調・本人申告・乗車条件を再確認し、カメラを下ろして最後に乗車する。ボルドは昇降局員ではなく、技術顧問・復旧班参加者として記録する。
75kg試験錘は9名乗車前にかごから降ろし、走行域外で固定保管する。9名確認は定員近傍の低速確認であり、800kg定格荷重試験、全速度域確認、長期耐久確認、一般利用正式再開を意味しない。800kg近傍の定格荷重確認が必要な場合は、人員を代用せず、管理された試験錘と別手順で実施する。
05-Q本文内の9名確認は復旧確認班による段階確認であり、一般利用開始の実績ではない。05-Q終了時点の「一般利用未再開」を過去の事実として維持する。後続の一般利用者は、復旧班からの引継ぎと運用担当の受入確認後、限定運用条件内の承認乗員として扱う。
残置仮設下の限定運用
- 強梁等は締結・干渉確認済みとする。
- ワイヤ等は無張力とし、垂下・振れ・巻込みを防止して走行域外へ固定・識別する。
- かご概略外形と残置物の間に走行上必要な空間があることを確認する。
- 05-Iの仮設計測配線は、予定した走行回数、可動範囲、経路、可動追従条件へ適合する物だけを残す。適合しない物は撤去または安全位置へ再配置する。
- 限定運用は、低速、承認区間、承認乗員・総荷重、指定停止位置、監視条件に限る。
- 承認乗員は復旧班員だけを意味しない。復旧班からの引継ぎと運用担当の受入確認・担当配置が済んだ後は、一般利用者を含められる。
- 一般利用者には運転条件と立入範囲を案内し、乗降と配置を管理する。一般利用者を乗せた状態で、未確認の荷重限界や故障再現条件を探らない。
- 必要な担当・監視を確保できない時間は運転を停止し、再隔離する。
- 二重打音その他の異音、停止位置異常、変位表示の有意な変化または継続傾向、ワイヤの振れ・垂下・引込み、配線の擦れ・引掛かり、強梁・締結部の動き、漏れ、臭気、発熱等があれば、安全位置へ停止・再隔離し、原因確認まで再開しない。
引継ぎ・経過観察・正式再開
ナギ側の復旧班は、補修実施範囲、段階確認結果、残置仮設、仮設計測配線、運転制限、監視対象、中止条件、未了事項を昇降局の運用担当へ引き継ぐ。運用担当は条件を受け入れ、必要な確認と担当配置を行ってから一般利用者を含む監視付き暫定運用を開始する。施工完了判断と利用開始判断を分け、新しい役職名や承認組織は追加しない。
暫定運用では、経過時間、運転回数、乗員・荷重条件、支持部の変位表示と戻りの傾向、二重打音その他の異音、停止位置、扉・走行域との干渉、残置仮設・締結部・配線の状態を、比較可能な条件で記録する。観察条件が変わった場合は差分も残す。有意な変化や継続傾向があれば観察期間中でも停止し、原因確認まで再開しない。
具体的な観察期間、点検間隔、異常判定値は運用・技術担当が設備条件に基づいて定める。24時間、三日、100往復等の根拠のない値を設定せず、一定期間無異常であったことだけで全条件の安全や正式再開を自動成立させない。
適合する残置仮設は一般利用者を含む暫定運用中も残せるが、恒久設備へ格上げしない。通常運用への正式再開までに、必要な仮設撤去または再配置と変更範囲の再確認を行う。撤去前の記録だけで撤去後まで確認済みとしない。「正式再開」は全速度・全荷重・全区間・あらゆる輸送物の無条件許可を意味せず、承認された再開範囲と解除条件に従う。
S-07・K-03の帰投
- 最終9名確認時までに、各機を操作者の連続操作へ依存しない駐機状態とし、走行・旋回不能化、意図しない作動防止、必要なエネルギー隔離を機別に確認する。
- K-03は05-Oで確定した中間整備デッキ外の待機位置から修理区画へ戻す。デッキ内へ戻さない。
- S-07は残置保持系との接続を安全な切離し点で解除し、残存側の無張力固定と走行経路の確保後、中間整備デッキから修理区画へ戻す。
- 二機は別時刻・別経路で移動する。帰投開始前に、意図しない作動、保持経路の再加力、残置ワイヤの引込みが起きない状態を確認する。
継承する測定・資源条件
- 保持圧10割は、05-Q最終除荷直前に各系統で安定していた値。
- 変位基準は05-Pと同一。表示は0.1mm刻みであり、±0.1mmの精度保証ではない。
- シム、当て板、締結部は、今回施工する部位・機能・締結・干渉の受入済み範囲を記録する。
- 寸法、鋼種、トルク、締結本数は根拠なく追加しない。
- 約243Lは既決定総量として扱い、85L/minを現行作業流量へ復活させない。
13. この寸法設定によって禁止される工法
13-1. S-07をF-03保守縦坑へ直接入れる
不可。
約2.8mの移動時最大幅に対し、保守縦坑は約2.2m級。
13-2. K-03をF-03保守縦坑へ直接入れる
不可。
K-03も約2.7mの移動包絡を持つ。
13-3. ガイドレール自体を極太ワイヤーで引く
不可。
支持フレームを仮設強梁経由で引く。
13-4. 制圧フレームだけで恒久矯正完了とする
非推奨／原則不可。
制圧フレームは一時位置合わせ・荷重保持まで。
恒久補修は人間によるブラケット、シム、ボルト施工で行う。
14. この寸法設定によって可能になる工法
- S-07を中継保守デッキへ据える
- 偏向シーブ経由で極太ワイヤーのみ坑内へ導入
- 外側背面へ仮設強梁を設置
- 確認済みの外側アクセスまたはデッキ側から、K-03で施工面準備とφ24mm下孔を4箇所施工
- K-03退出後、人間が位置・孔軸・下孔状態を測り直し、仕上げ代の範囲でφ33mm最終孔へ施工
- M30通しボルト4本と当て板等で仮設強梁を支持フレームへ固定
- 内側ガイドレール側を作業空間として残す
- 支持フレームを数mm単位で一時引戻し
- その状態でブラケット・シム・ボルトを恒久補修
- 張力解除後に再試験
15. 寸法早見表
| 対象 | 寸法・条件 | 判定 |
|---|---|---|
| S-07全高 | 約5.5m | 正本 |
| S-07移動時最大幅 | 約2.8m | 正本 |
| S-07移動時奥行 | 約3.5m前後 | 正本 |
| S-07通常作業幅 | 約4m級 | 正本 |
| S-07アウトリガー展開幅 | 約5～6m | 正本 |
| K-03全高 | 約5.2m | 正本 |
| K-03移動時最大幅 | 約2.7m | 正本 |
| K-03移動時奥行 | 約3.5m前後 | 正本 |
| K-03最大リーチ | 約4～5m級 | 正本 |
| K-03主ドリル径 | 約0.30m級 | 既存正本継承 |
| K-03下孔工具対応 | 目的径に対応する交換式工具を使用可能 | 正本 |
| F-03 K-03下孔径 | φ24mm | 正本 |
| F-03最終通し孔 | φ33mm | 正本 |
| F-03仮設強梁通しボルト | M30高力ボルト × 4本 | 正本 |
| F-03支持フレーム材質 | 低炭素鋼系の一般構造用鋼材。塗装防錆、塑性変形後に残留変形が残る性質 | 正本 |
| F-03支持フレーム主要断面せい | 約150mm級 | 正本 |
| F-03支持フレーム主要構成鋼板厚 | 約20～25mm級 | 正本 |
| 05-O加工対象板厚 | 22mm（主要構成鋼板厚20～25mm級の範囲内） | 今回施工の正本 |
| 05-O施工中の入口中心偏差 | 上限1.5mm、共通基準・入口平面の工具中心位置。軸傾斜等とは別 | 測定定義確定 |
| 05-O四孔配置変更 | 矩形全体を上方16mm移設 | 今回施工の正本 |
| 05-O下孔受入結果 | φ24mm四孔合格。第9-3章の実孔検測・仕上げ余地による。最終φ33mm未施工 | 出来事・受入条件確定／実測数値未記載 |
| 05-P最終孔仕上げ | 人間用磁気ドリルでφ33mm四孔の仕上げ、最終孔検測、バリ取りを完了 | 出来事・受入条件確定／詳細公差値未記載 |
| 05-P最終締結 | M30高力ボルト4本。規定潤滑、一次締め、校正済み工具、対角線順・二段階本締め、締付記録規定内 | 出来事・機能条件確定／材質・強度区分・締付数値未記載 |
| 05-P保持中継目段差 | 直定規と走行面の隙間に0.20mmゲージが入り、0.25mmは入らない | 0.20mm以上0.25mm未満。レール端面開きではない |
| 05-P保持中比較試験 | 05-Iの右75kg再現位置・左75kg反証位置、無人低速で二重打音なし | 今回条件の結果確定／全面運転合格ではない |
| 05-P部分除荷時戻り | 健全部基準の同一点・同方向で0.4mm戻り。表示刻み0.1mm | 結果・測定定義確定／±0.1mm精度保証ではない |
| 05-P終了時状態 | 再加圧で基準位置へ復帰しS-07再保持 | 恒久補修、最終除荷、旅客・有人運転再開は未完了 |
| F-03公式非常乗降場幅 | 約8～10m級 | 正本 |
| F-03公式非常乗降場奥行 | 約6～8m級 | 正本 |
| F-03中継保守デッキ幅 | 約5～6m級 | 正本 |
| F-03中継保守デッキ奥行 | 約4～6m級 | 正本 |
| F-03保守縦坑有効幅 | 約2.0～2.4m | 正本 |
| F-03保守縦坑基準幅 | 約2.2m級 | 正本 |
| F-03保守縦坑有効奥行 | 約1.8～2.2m級 | 正本 |
| F-03補助保守かご内法 | 幅約1.45m×奥行約1.30m×高さ約2.05〜2.10m | 05-Q暫定正本 |
| F-03補助保守かご有効床面積 | 約1.89㎡ | 上記内法から算出 |
| F-03補助保守かご構体外形 | 幅約1.60m×奥行約1.45m | 概略設計値。局部突出を含む最大走行包絡ではない |
| F-03補助保守かご扉有効幅 | 約0.80m | 05-Q暫定正本 |
| F-03補助保守かご最大搭乗者数 | 10名 | 乗員数上限 |
| F-03補助保守かご定格積載 | 800kg | 乗員・保護具・携行品・工具・錘を含む総荷重上限 |
| 05-Q段階有人確認 | 1名→2名→5名→9名 | 各段階間に停止・再隔離・確認 |
| 05-Q最終乗車 | 9名。ナギ、レイカ、セナ、カイ、澪、ボルド、保守作業員3名 | 定員近傍の低速確認。800kg定格荷重試験ではない |
| 05-Q後の通常限定運用 | 6〜8名程度を基本 | 最大10名・総荷重800kg以内。低速・承認区間限定 |
| 05-R以後の監視付き暫定運用 | 引継ぎ・受入確認後は一般利用者を承認乗員に含められる | 低速・承認区間・承認乗員／総荷重・指定停止位置・監視条件を維持。正式再開とは別 |
| S-07保守縦坑進入 | 不可 | 正本 |
| K-03保守縦坑進入 | 不可 | 正本 |
16. 未確定事項
以下は制作資料上の詳細未記載事項。05-Oの施工・下孔受入機能条件は第9-3章、05-Pの最終孔・締結・荷重経路・保持機能条件は第9-4章と第12-1章で正本化済みであり、作中の実施前確認を未実施へ戻さない。
- S-07正確重量
- K-03正確重量
- K-03下孔工具の具体型式・取付方式・有効長・詳細適用範囲（F-03での下孔径φ24mmは確定済み）
- K-03下孔時の回転数・送り量、および入口中心偏差以外の詳細公差値（05-Oの入口中心偏差上限1.5mmは確定済み）
- K-03の施工位置・経路・工具姿勢・保持の詳細図面。05-Oで必要な到達・ストローク・反力・背面干渉・治具保持の機能確認は施工前に実施済みとし、未確認の出来事へ戻さない
- 各機体の脚間寸法
- アウトリガー1本あたり最大反力
- 極太ワイヤーの直径
- 極太ワイヤーの許容荷重
- 油圧テンショナー最大張力
- 仮設強梁断面寸法
- 仮設強梁材質
- 仮設強梁と支持フレーム・当て板等の具体的な部材構成
- M30高力通しボルトの正確な材質・強度区分・数値締付条件。高力ボルト四本、潤滑、一次締め、校正済み工具、対角線順・二段階本締め、締付記録規定内は確定済み
- M30×4本の矩形配置・孔ピッチ・縁端距離の図面数値（05-Oの矩形一体16mm移設と、移設後締結余地の確認は確定済み）
- 支持フレームの具体断面形状（主要断面せい約150mm級、主要構成鋼板厚約20～25mm級は確定済み）
- 締結部の局部補強板・当て板の寸法と厚さ
- F-03躯体壁厚
- 偏向シーブ径
- 偏向シーブ固定方法
- 支持側補正で必要となる実引張荷重
- 基準位置までの総引戻し量。部分除荷時の戻り0.4mmは確定済み
- S-07一機だけで成立するか、追加テンショナーが必要か
- 補助保守かご構体の詳細図面
- ガイドシュー、配線支持、着床検出器等を含む補助保守かごの最大走行包絡
- 補助保守かご左右・前後の個別クリアランス配分
- 補助保守かごのガイド形式、駆動方式、制動方式の詳細
- 補助保守かごの定格速度および限定運用時の具体速度値
- 乗員・積載物の重心許容範囲
- 800kg定格荷重試験の試験錘構成と詳細手順
- 一般利用者を含む監視付き暫定運用の具体的な開始時刻、初回利用者、運転回数・荷重実績
- 経過観察の具体期間・点検間隔・異常判定値、必要な仮設撤去日、正式再開の時期・再開範囲・解除条件
これらは詳細施工図、荷重計算、正式復旧判定で必要になった時点で決定する。機能条件の確定と、実機図面・数値計算の検証完了を混同しない。
K-03が約0.30m級の主ドリルとは別に、目的径に対応する交換式下孔工具を使用できる能力、F-03での下孔径φ24mm、05-Pで完了した最終孔φ33mm四孔、M30高力通しボルト4本の本締め、二系統保持、0.4mm戻り、再保持は確定済みであり、未確定事項へ戻さない。
補助保守かごの暫定内法約1.45m×1.30m×高さ約2.05〜2.10m、最大搭乗者数10名、定格積載800kg、05-Q最終確認9名、05-Q後の通常限定運用6〜8名程度も確定済みであり、未確定事項へ戻さない。
17. 正本上の核心
今後、他チャットで本資料を参照する場合は、以下を最優先で引き継ぐ。
S-07とK-03は約5m級・幅約2.7～2.8m級の大型制圧フレームであり、F-03保守縦坑の約2.2m級有効幅には入らない。
F-03では、公式非常乗降場 → 中継保守デッキ → 狭小保守縦坑という空間階層を持つ。
S-07本体は中継保守デッキへ設置し、必要に応じて偏向シーブを介して極太ワイヤーのみを保守縦坑へ導入する。
仮設強梁はガイドレールではなく歪んだ支持フレームへ取り付ける。推奨位置は支持フレームの外側背面。
K-03も保守縦坑へは入らず、確認済みの外側アクセスまたはデッキ側から施工面準備とφ24mm下孔を4箇所施工する。K-03退出後、人間が位置・孔軸・下孔状態を再確認し、φ33mm最終孔へ仕上げ、M30通しボルト4本と当て板等で仮設強梁を固定する。
F-03既設支持フレームは、塗装防錆された低炭素鋼系の一般構造用鋼材とする。板厚150mmの無垢材ではなく、主要断面せい約150mm級・主要構成鋼板厚約20～25mm級の溶接組立鋼構造とする。
05-Oの入口中心偏差上限1.5mmと、φ33mm仕上げを可能にする四孔受入条件は第9-3章に従う。第四孔も回転を保って工具を抜いてから回転を停止する。下孔合格は最終孔・締結・加力・正式復旧の完了ではない。
05-Pでは、人間がφ33mm最終孔四孔を仕上げ・受入し、M30高力ボルト四本を本締めして仮設強梁を完全締結した。下孔受入と最終孔受入を混同しない。
S-07は上下二系統を別々に管理して支持フレームを基準位置へ保持した。保持中は継目段差が0.20mm以上0.25mm未満へ改善し、右75kg再現位置・左75kg反証位置の無人低速試験で二重打音が出なかったが、全条件の正式復旧合格ではない。
部分除荷では各系統の直前安定圧を10割として段階的に下げ、健全部基準の同一点・同方向で0.4mm戻った。再加圧後は基準位置で再保持中。保持中の改善と、張力を抜いても位置が残る恒久復旧を分ける。
補助保守かごは、F-03保守縦坑の最小有効寸法内でガイド・配線・走行余裕を残すため、2m四方とはしない。暫定内法は幅約1.45m×奥行約1.30m×高さ約2.05〜2.10m、最大搭乗者数10名、定格積載800kgとする。05-Qでは9名まで段階的に増員して低速確認を行うが、これを800kg定格荷重試験または一般利用再開とは扱わない。
05-Q後は、強梁・滑車・ワイヤ等を条件付きで残置したまま、低速・承認区間・承認乗員荷重・指定停止位置・監視条件に限る暫定運用とする。05-Q場面内の9名確認は一般利用開始ではないが、復旧班からの引継ぎと運用担当の受入確認後は、一般利用者を承認乗員に含められる。経過観察、再点検、必要な仮設撤去・撤去後確認を経て、通常運用への正式再開を別判定する。
制圧フレームは構造を完全修理するのではなく、人間が修理できる位置・荷重状態を一時的に作るための機械である。
18. 今後の運用ルール
新しいシーンで制圧フレームを使用する場合、
- 対象空間の有効幅を確認
- 機体の移動時包絡と比較
- 機体が入れるか判定
- 入れない場合はアーム、ワイヤー、シーブ、遠隔工具、小型工具で代替
- F-03でK-03を使う場合は、φ24mm下孔工具、接近経路、向き、ストローク、保持、干渉を確認
- φ24mm下孔の位置・孔軸・状態を共通基準で確認し、許容内ならφ33mm最終孔へ仕上げる。許容外なら中止・再評価
- 作業時反力をどこで取るか決定
- S-07アウトリガー全開を無条件に認めず、反力を健全部へ伝えて直す対象へ不適切な反力を戻さない
- 仮設強梁、締結部、ワイヤー、偏向シーブ、反力点、既存健全構造を一つの荷重経路として確認
- 補助保守かごの再隔離を加工・加力前に確認
- 人間の作業空間と退避経路を残す
- 機体動線と人間の施工域、張力線の危険域を分離
- 加工前後、引戻し、部分除荷、恒久補修後の最終除荷、無人再試験を分けて記録
- 継目が改善しない、別部位が動く、不安定な変化が出る場合は力を増やさず中止・再評価
- 部分除荷で戻らない場合も、保持状態、締結部、残留変形等を確認して恒久補修要否を判断
- 静的な位置回復、運転時異常消失、正式復旧を別の到達段階として記録
- 恒久補修と一時保持を分離
- 各荷重状態へ移る前に人員退避を確認し、荷重をテンショナーへ受け渡してからロック・二次保持の管理状態を切り替える
- 上下二系統の保持圧・張力を別々に記録し、平均値で片側偏差を隠さない
- 変位表示の分解能と測定精度、支持フレーム変位と継目段差を分けて記録する
- 補助保守かごの人数上限と総荷重上限を毎回別々に確認する
- 通常の限定運用は6〜8名程度を基本とし、9〜10名乗車時は大型工具・長尺物を同時に持ち込まない
- 乗員・携行品を扉側または一方向へ集中させない
- 残置仮設と計測配線が走行域へ侵入していないことを運転前に確認する
- 異音、停止位置異常、変位表示変化、擦れ、垂下、仮設物の動きがあれば運転を中止し、安全位置へ停止・再隔離する
- 復旧班は補修範囲、確認結果、残置仮設・配線、運転制限、監視対象、中止条件、未了事項を運用担当へ引き継ぐ
- 運用担当は受入確認と担当配置を済ませてから、一般利用者を含む監視付き暫定運用を開始する
- 経過時間・回数・乗員／荷重条件と、変位・異音・停止位置・干渉・残置物の状態を比較可能な条件で記録する
- 必要な監視を確保できない場合、または有意な変化・継続傾向がある場合は停止・再隔離し、原因確認まで再開しない
- 通常運用への正式再開までに必要な仮設を撤去または再配置し、変更範囲の変位・干渉・機能を再確認する
- 時間・回数だけで正式再開を自動成立させず、再開範囲と解除条件を判定する
- S-07とK-03は帰投前に各機を安全化し、別時刻・別経路で移動する
の順に工法を決める。
場面の都合に合わせて、機体や縦坑を無断で拡大・縮小しない。
19. 正本宣言
05-Oの適用文書は『統合管理シート_第5話_05-O『穿孔』_決定稿_v1.1.md』および『05-O_穿孔_象徴ビジュアル_画像生成向け構図指示_完全版_v1.1.md』。05-Pの適用文書は『統合管理シート_第5話_05-P『仮止め』_決定稿_v1.1.md』および『05-P_仮止め_象徴ビジュアル_画像生成向け構図指示_完全版_v1.1.md』。05-Qの適用文書は『統合管理シート_第5話_05-Q『一段上』決定稿_v1.1.md』および『05-Q『一段上』_画像生成向け構図指示_完全版_v1.2.md』。05-R以後の段階運用は『統合管理シート_第5話_05-R『憩い』_決定稿_v1.1.md』および『05-R_憩い_ユーザー判断反映_監査修正指示書_v1.0.md』を適用する。05-Oの下孔受入、05-Pの最終孔・締結・保持結果、05-Qの最終除荷・段階確認・限定運用、05-R以後の引継ぎ・一般利用者を含む監視付き暫定運用・正式再開判定を別段階として記録する。
本資料v1.6に記載された「正本」項目を、『バベル：リビルド』におけるS-07《アンカー》、K-03《ドリルクロー》、F-03関連空間・補助保守かごの寸法・運用制約の現行正本とする。
旧資料・旧チャットに具体寸法が存在せず、本資料と異なる推測が行われていた場合は、本資料を優先する。
ただし、既存決定稿本文に明示された数値・出来事と衝突する場合は、既存決定稿を無断で上書きせず、矛盾事項として監査対象に分離する。
変更履歴
| 版 | 日付 | 変更内容 | 理由 | 確定者 | 影響範囲 |
|---|---|---|---|---|---|
| v1.0 | 2026-09-02 | S-07、K-03、F-03各空間の主要寸法と運用制約を正本化 | 工法選定の境界条件固定 | ユーザー | 第1話以降の制圧フレーム運用、05-J以降のF-03復旧線 |
| v1.1 | 2026-09-07 | K-03に主ドリルとは別の目的径対応交換式下孔工具を追加。F-03の加工対象、K-03と人間の仕上げ境界、許容外時の中止、到達性の実施前確認を明確化 | 05-M M-02・M-03採用 | ユーザー | 05-M以降のF-03下孔施工、仮設強梁固定、施工安全管理 |
| v1.2 | 2026-09-09 | F-03支持フレームを低炭素鋼系の溶接組立構造、主要断面せい約150mm級、主要構成鋼板厚約20～25mm級として確定。仮設強梁締結をM30通しボルト4本、K-03下孔φ24mm、人間仕上げ最終孔φ33mmとして正本化 | F-03仮設強梁固定工法の寸法確定 | ユーザー | 05-M以降の下孔施工、強梁締結、支持側補正、今後の技術・美術設計 |
| v1.3 | 2026-09-12 | v1.2の材質・24/33mm・M30×4・概略寸法を維持。05-Oの22mm鋼板、矩形16mm移設、入口中心偏差上限1.5mm、施工前承認・保持・実孔検測・下孔受入、第四孔抜取り後停止を同期 | ユーザー回答O-02・O-03を反映 | ユーザー | 05-Oと後続の最終孔仕上げ・締結、技術・画像設計 |
| v1.4 | 2026-09-15 | v1.3の05-O施工・受入条件を維持し、05-Pで完了したφ33mm最終孔四孔、M30高力ボルト四本の本締め、二系統荷重経路、保持・部分除荷・再保持、測定基準、比較試験結果を追加 | 05-P最終監査指示を技術正本へ同期 | ユーザー | 05-P以降のF-03復旧線、施工・保持・測定・正式復旧判定 |
| v1.5 | 2026-09-19 | 05-Q対応。補助保守かごの暫定内法約1.45m×1.30m×高さ約2.05〜2.10m、構体概略外形約1.60m×1.45m、扉有効幅約0.80m、最大10名・定格積載800kgを設定。05-Qの1名→2名→5名→9名確認、限定運用6〜8名、残置仮設下の運用条件、S-07・K-03帰投条件を追加。2m×2m案は不採用 | 05-Qの多人数乗車を縦坑寸法・荷重・運用境界と整合させるため | ユーザー | 05-Q以降のF-03補助保守かご運用、残置仮設管理、一般利用再開判定 |
| v1.6 | 2026-09-22 | 05-Qの限定運用条件と数値を維持し、復旧班からの引継ぎ・運用担当の受入確認後は承認乗員に一般利用者を含められる監視付き暫定運用を追加。一般利用開始と通常運用への正式再開を分離し、経過観察、担当不在時の停止、必要な仮設撤去・撤去後確認を正式再開側の条件として整理 | 05-Rユーザー判断Q-03を反映し、05-Q当時の試験実績を改変せず段階運用を明確化するため | ユーザー | 05-R以後のF-03一般利用、監視・引継ぎ、仮設撤去、正式再開判定 |
